人の痛みを理解し、支援や援助を必要とする人々への一助を図るという創設者の趣旨に賛同した者の集まりである。財団の運営にあたり、今後一層公益法人としての自覚に立って専心その職務を努めることにより、福祉の推進を図りたい。又助成に関わる関係者から大小に拘らず、如何なる接待や贈与も受けてはならない。

創設者を始め善意の人々の浄財であることを深く弁え、その運用にあたっては公益法人としての立場を踏まえあくまでも清廉公正に期するものである。

理事会の厳正公平な審査により決定する。
助成に関しては、可能な限り現物供与を行い冗費の節減に努めると共に、その節減分を他の助成に充てるなど、常に助成の効率的運用を図る。

使途に係る助成効果に就いては、使用状況報告書や現地調査結果を理事会に報告し、絶えず厳正な評価を行う。